フィリピン人材(技能実習生・特定技能・技術・人文知識・国際業務)ならフィリピン人材総合情報センター PHGIC!

PHGICフィリピン人材視察ツアー
技能実習生(介護)の入国

PHGICフィリピン人材視察ツアー
大学との提携

PHGICフィリピン人材視察ツアー
下院議員ピチャイ氏の事務所にて


PHGICフィリピン人材視察ツアー
DOLEとの会談

PHGICフィリピン人材視察ツアー
マニラ市庁舎での会談

PHGICフィリピン人材視察ツアー
比日特定技能トレーニングセンター


PHGIC
Evasco内閣幹事長との会談

PHGIC
Bongbong Marcos氏との会合

PHGIC
DOLE(労働雇用省)での意見交換

PHGIC
日本の議員団(竹本直一議員、平沢勝栄議員、藤丸敏議員、熊田篤嗣議員)とフィリピン国会議員代表との意見交換会

PHGIC
ディナーミッション

PHGIC介護視察ツアー
フィリピンからの視察団
国会議員会館訪問(桜田義孝議員、渡辺博道議員)

PHGIC介護視察ツアー
日本語学校での意見交換会

PHGIC介護視察ツアー
厚生労働省と外国人技能実習機構との意見交換会

PHGIC
認知症ケア・アジア研究所での会合



より良いフィリピン人材を、より良い組織(送出機関や受入機関)を通して、より良い企業・事業者へ
フィリピン人材(技能実習生・特定技能・技術・人文知識・国際業務)の採用なら、フィリピン人材総合情報センター PHGICです!
フィリピンには他のアジア諸国には無い長い国際人材派遣の歴史があると共に、フィリピン人材を大量に教育育成し、欧米圏を中心とした派遣実績のある唯一の国です。こうした優秀なフィリピン人材が来日するには、該当する職種の資格・実務経験・技能評価試験などの技能水準と、日本語能力試験N4同等以上・国際交流基金日本語基礎テスト・介護日本語評価試験(特定技能1号の介護職のみ)などの日本語能力水準の要件を満たす必要があります。

PHGIC人材情報システムは、日本語能力試験N4合格したフィリピン人材(技能実習生・特定技能・技術・人文知識・国際業務)を多数登録しています。本プロジェクトは、日本国の優良な監理団体や人材斡旋事業者(有料職業紹介事業者)・企業・事業者、フィリピン国の送出機関や日本語学校に限定して実施させて頂いております。

フィリピン人材(介護・宿泊・外食等の特定技能1号、IT関係や各種エンジニアや英語教師等の高度人材、外国人技能実習生)の個人情報や日本の企業情報をPHGIC人材情報システムで閲覧できます。 PHGIC人材情報システムにアクセスするにはパスワードが必要で、日本側の受入監理団体や人材斡旋事業者などはフィリピンの送出機関との提携書類締結後、パスワードを提供しております。フィリピン人材の採用計画の企業・事業者の方は、是非お問い合わせ下さい。

技能実習生

フィリピン人材ならフィリピン人材総合情報センター PHGIC

技能実習制度は、我が国で培われた技能、技術又は知識の開発途上地域等への移転を図り、当該開発途上地域等の経済発展を担う「人づくり」に寄与することを目的として創設された制度です。
送出機関、団体監理型技能実習、技能実習制度の仕組み、技能実習制度(介護)の要件設定、介護事業者の対象施設・・・など
詳細はコチラ⇒技能実習生について
詳細はコチラ⇒介護事業者の対象施設について

特定技能

フィリピン人材ならフィリピン人材総合情報センター PHGIC

移民政策をおこなっていない日本では外国人の単純労働は原則として禁止されていましたが、深刻な人手不足に対応するために2019年4月より介護業、外食業、宿泊業、建設業、造船・舶用工業、ビルクリーニング業、素形材産業、産業機械製造業、電気・電子情報関連産業、自動車整備業、航空業、農業、漁業、飲食料品製造業の14業種での単純労働を含めた就労を認める「特定技能1号」と家族滞在や在留期間更新が可能な「特定技能2号」いう在留資格が新設されます。各職種ごとの業界団体が国が求める基準をもとに、技能水準と日本語能力水準の試験が行われます。日本語能力の水準は、日本語能力判定テスト又は日本語能力試験、介護日本語評価試験(介護のみ)で判定されます。日本語能力の基準は原則、日本語能力試験のN4とするとされています。
技能実習2号を良好に修了した人は、その在留資格取得に必要な日本語能力や技術水準に関わる試験などを免除されます。またEPA介護福祉士候補者として入国し、4年間にわたりEPA介護福祉士候補者として就労・研修に適切に従事した者(国家試験で合格点の5割以上の得点を取得している場合)についても、必要な技能水準及び日本語能力水準を満たしているものとして、技能試験及び日本語試験等が免除されます。
詳細はコチラ⇒特定技能について

技術・人文知識・国際業務

Highly Skilled Foreign Professionals

時代と共に急速に進む産業構造の高度化に対応するには、高度な資質を備えた高度外国人材の確保が必須です。産業界では、現場での労働力の導入に留まらず、急速に進む産業構造の高度化に対応する為に、高度なスキルと知識を備えた資質の高い労働者即ちIT技術者や各種エンジニア等、幼稚園・小学校・中学校・英語塾などでの英語教師、これら時代の変遷に即した資質の高い人材の雇用は産業界にとりまして喫緊の課題となっています。
詳細はコチラ⇒技術・人文知識・国際業務について

日本語学校

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介護職の技能実習生は、入国要件に日本語能力試験N4同等以上とあり、特定技能における日本語能力の水準は、国際交流基金日本語基礎テスト又は日本語能力試験(N4以上)と介護日本語評価試験(介護職のみ)で判定されます。
PHGICの提携する日本語学校は、入国前の日本語教育の重要性を認識し、日本語能力試験N4以上に合格できる教育を徹底し、教師の質や学習方法の改善にも取り組んでいます。
日本の企業や介護事業者の希望による事前日本語学習にも対応しますので、お気軽にお問い合わせ下さい。
詳細はコチラ⇒日本語学校

PHGIC人材情報システム

フィリピン人材ならフィリピン人材総合情報センター PHGIC

このサイトは、フィリピンの送り出し機関と日本の受け入れ機関(監理団体や特定技能支援機関、有料職業紹介事業者)の契約締結後、受入企業からのJobOrder(雇用条件書や企業情報など)をPOLOに提出~認可後、入国要件を満たしたフィリピン人材の履歴書を閲覧し、面接を希望する候補者を選定する人材情報サイトです。
人材情報サイトは、各在留資格に必要な入国要件を満たしたフィリピン人材(技能実習生・特定技能・技術・人文知識・国際業務)を多数登録しています。
但し個人情報の閲覧は、PHGICとの提携が完了した監理団体や特定技能支援機関・有料職業紹介事業者に提供されるパスワードが必要になります。
詳細はコチラ⇒PHGIC人材情報システムについて

フィリピン視察

フィリピン人材ならフィリピン人材総合情報センター PHGIC

PHGICは、フィリピン視察等を通じて、フィリピンにおける人材の育成の現状を知り、今後の外国人材の受け入れに活かして頂くために、TESDA認定日本語教育センター、POEA認定送出機関、TESDA(技術教育技能教育庁)、POEA(フィリピン海外雇用庁)、大学や職業訓練校等の教育現場の視察、日本での就労希望者とのディスカッションや食事会、厚生労働省や外国人技能実習機構などの関係諸機関との懇談会・・・等を行ってきました。
詳細はコチラ⇒フィリピン視察について

フィリピン人材の採用にあたって

フィリピン人材ならフィリピン人材総合情報センター PHGIC

脚光を浴びるフィリピンとフィリピン人材でありますが、それが故に沢山の各種団体・企業が日本からフィリピンを訪問されております。しかしながら適切な現地情報を本当に得られているのか?、不適正組織と提携してしまっていないか?、何の裏づけも経験も持たない一夜漬けベテランに振り回されていないか?・・・等、大変気になっております。
フィリピンから労働者を雇用するに際して、特に現地の労働雇用環境を中心としてフィリピンという国を理解する為、概括的に説明しています。この拙い説明が、貴社の人事のみならず事業戦略構築の一助にでもなれば幸いです。
詳細はコチラ⇒フィリピン人材の採用にあたって

会社概要

フィリピン人材ならフィリピン人材総合情報センター PHGIC

フィリピン人材総合情報センターPHGICは約30年の間、フィリピンに深く多彩に関わっており、事業経験と信用も豊富に蓄えております。フィリピン人材(外国人技能実習生・特定技能・技術・人文知識・国際業務)を受け入れる監理団体や受入企業・事業者等の皆様に、安心してご活用頂けるより質の高い人材紹介・情報・アドバイス・各種支援をしております。
「より良い人材を、より良い組織を通じて、より良い企業に!」を方針に、最大の努力を傾注して参ります。
PHGICはフィリピンの送出機関や日本の監理団体・有料職業紹介事業者ではありません。私たちは、フィリピンの大学・職業訓練学校・送出機関・日本語学校・人材情報センター・受入監理団体・人材斡旋事業者によって構成され、適切なフィリピン人材を日本に送り出すプロジェクトチームです。
詳細はコチラ⇒会社概要
PHGIC Official websiteはコチラ⇒ http://www.phgic.org/

お問い合わせ

フィリピンの送出機関、日本の監理団体・有料職業紹介事業者や企業・事業者は、教育やフォロー体制、実績等を慎重に吟味し、不正や法令違反、労務管理、人権侵害行為等、必ず法令を遵守し適正な運用をしている優良な団体や企業・事業者のみと提携しています。詳細等は、お気軽にお問い合わせ下さい。
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